二 日文資料

  総務庁行政監察局：「石油及び石油代替エネルギー対策に関する現狀と問題點」、大蔵省印刷局、1987年。

  馬野周二：「石油危機の解決」、ダイヤモンド社、1980年。

  枝廣淳子：「エネルギー危機からの脫出」、ソフトバンククリエイティブ、2008年。

  本書首發𝕓𝕒𝕟𝕩𝕚𝕒𝕓𝕒.𝕔𝕠𝕞,提供給你無錯章節，無亂序章節的閱讀體驗

  浜松照秀：「誤解だらけのエネルギー問題」、日刊工業新聞社、2006年。

  資源エネルギー庁：「エネルギー白書 2004年版」、行政出版社、2004年。資源エネルギー庁：「エネルギー白書 2005年版」、行政出版社、2005年。資源エネルギー庁：「エネルギー白書 2006年版」、行政出版社、2006年。資源エネルギー庁：「エネルギー白書 2007年版」、行政出版社、2007年。

  省エネルギー総覧編集委員會：「省エネルギー総覧（2000—2001）」、通産資料出版會、2000年。

  省エネルギー総覧編集委員會：「省エネルギー総覧（2004—2005）」、通産資料出版會、2004年。

  省エネルギー総覧編集委員會：「省エネルギー総覧（2006—2007）」、通産資料出版會、2006年。

  省エネルギー総覧編集委員會：「省エネルギー総覧（2000—2001）」、通産資料出版會、2004年。

  資源エネルギー年鑑編集委員會：「資源エネルギー年鑑」、通産資料出版會、1997—1998版、1999—2000版、2003—2004版、2006—2005版、2007—2008版。

  渡辺幸子：「政策年鑑2002年版、2003版」、政策調査會、2002—2003。通商産業政策史編纂委員會：「通商産業政策史（1—17巻）」、通商産業調査會、1990-1992年。

  日本産業學會：「戦後日本産業史」、東洋経済新報社、1984年。松井賢一：「エネルギー戦後50年の検証」、電力新報社、1995年。エネルギー産業研究會：「石油危機から30年 エネルギー政策の検証」、エネルギーフォーラム、2003年。

  資源エネルギー庁：「エネルギー政策の歩みと展望」、通商産業調査會、1993年。黒岩郁雄：「國家の制度能力と産業政策」、アジア経済研究所、2004年。

  科學技術庁：「科學技術庁年報 平成6年度」、大蔵省印刷局、1994年。

  石井彰、藤和彥：「世界を動かす石油戦略」、ちくま書店、2003年。

  文部科學省：「科學技術白書 平成17年」、ぎょうせい、2005年。

  日本石油編：「日本石油史」、日本石油株式會社、1958年。

  日本銀行百年史編纂委員會：「日本銀行百年史」、日本銀行、1986年。

  日本経済研究所：「石炭國家統制史」、日本経済研究所、1958年。

  日本エネルギー経済研究所：「戦後エネルギー産業史」、東洋経済新報社、1986年。

  林雄二郎：「日本の経済計畫：戦後の歴史と問題點」、統計経済新報社、1957年。

  原郎：「復興期の日本経済」、東京大學出版會、2002年。

  有沢広巳監修·中村隆英：「傾斜生産方式と石炭小委員會（資料·戦後日本の経済政策構想 第2巻）」、東京大學出版會、1990年。

  正村公宏、山田節夫：「日本経済論」、東洋経済新報社、2002年。

  松井賢一：「エネルギー戦後50年の検証」、電力新報社、1995年。

  日本統計協會：「統計で見る日本」、荒井工芸印刷局、2003年。

  小嶌正稔：「石油流通システム」、文真堂、2003年。

  佐藤千景等：「エネルギー國際経済」、晃洋書房、2004年。

  呉錫畢：「環境政策の経済分析」、日本経済評論者、1999年。

  石炭増産協力會：「石炭増産協力會要覧」、石炭増産協力會、1948年。

  総合研究開発機構（NIRA）戦後経済政策資料研究會：「経済安定本部 戦後経済政策資料 第1巻 経済一般·経済政策（1）」、日本経済評論社、1995年。

  総合研究開発機構（NIRA）戦後経済政策資料研究會：「経済安定本部——戦後経済政策資料 第8巻 経済計畫（1）」、日本経済評論社、1995年。

  総合研究開発機構（NIRA）戦後経済政策資料研究會：「経済安定本部 戦後経済政策資料 第5巻 経済統制（2）」、日本経済評論社、1994年。

  総合研究開発機構（NIRA）戦後経済政策資料研究會：「経済安定本部 戦後経済政策資料 第4巻 経済統制（1）」日本経済評論社、1994年。

  佐々木隆爾：「昭和史の事典」、東京堂出版、1995年。

  総合研究開発機構（NIRA）戦後経済政策資料研究會：「経済安定本部 戦後経済政策資料 第9巻 経済計畫（2）」日本経済評論社、1995年。

  総合研究開発機構（NIRA）戦後経済政策資料研究會：「経済安定本部 戦後経済政策資料 第28巻 産業（1）」日本経済評論社、1995年。

  総合研究開発機構（NIRA）戦後経済政策資料研究會：「経済安定本部 戦後経済政策資料 第29巻 産業（2）」日本経済評論社、1995年。

  総合研究開発機構（NIRA）戦後経済政策資料研究會：「経済安定本部 戦後経済政策資料 第30巻 産業（3）」日本経済評論社、1995年。

  東亜燃料工業株式會社：「東燃15年史」東亜燃料工業株式會社、1956年。

  十市勉：「石油産業」、日本経済新聞社、1987年。

  內閣制度百年史編纂委員會：「閣議決定內閣制度百年史 下」、內閣官房、1985年。

  內閣官房編：「內閣制度九十年資料集」、大蔵省印刷局、1976年。

  中村隆英：「傾斜生産方式と石炭小委員會」、東京大學出版會、1990年。

  日本経済新聞社：「日経社説に見る戦後経済の歩み」、日本経済新聞社、1985年。

  水沢周：「石炭 昨日今日明日」、築地書館、1980年。

  石油連盟：「戦後石油産業史」、石油連盟、1985年。

  産業計畫會議：「日本産業エネルギー構造」、東京研文社、1961年。

  佐藤武男：「日本の石油精製」、石油春秋社、1961年。

  産業政策史研究所：「産業政策史研究資料」、産業政策史研究所、1977年。

  産業學會「戦後日本産業史」、東洋経済新報社、（1995）。

  小宮隆太郎·奧野正寛·鈴村興太郎「日本の産業政策」、東京大學出版會、（1988）。

  経済安定本部：「経済情勢報告書―回顧と展望―」、日本経済評論社、1948年。

  経済安定本部：「太平洋戦爭によるわが國の被害総額報告書」、経済安定本部総裁官房企畫部調査課、1949年。

  岡崎哲二：「日本の工業化と鉄鋼生産―経済発展の比較制度分析―」、東京大學出版會、1993年。

  原朗編著：「復興期の日本経済」、東京大學出版會、2002年。

  加藤誠一：「経済政策総論」、稅務経理協會、1979年。

  経済企畫庁戦後経済史編纂室：「戦後経済史（財政金融編）」、大蔵省印刷局、1959年。

  経済企畫庁戦後経済史編纂室：「戦後経済史（経済安定本部史）」、大蔵省印刷局、1964年。

  経済企畫庁戦後経済史編纂室：「戦後経済史（総括編）」、大蔵省印刷局、1957年。

  経済企畫庁：「現代日本経済の展開：経済企畫庁30年史」、大蔵省印刷局、1976年。

  経済企畫庁：「平成12年度次経済報告」、経済企畫庁、2000年。

  河原俊雄：「電気事業の創始から公益事業體制の確立——九電力會社の誕生まで」（）。

  通商産業省大臣官房調査統計部：「産業関連表による日本経済の産業関連分析 昭和30年」、創文社、1962年。

  田中紀夫：「エネルギー環境史Ⅲ」、株式會社ERC出版、2002年。

  通産大臣官房調査課：「戦後経済十年史」、商工會館出版部、1954年。

  富舘孝夫：「最新エネルギー経済入門」、東洋経済新報社、1994年。

  大蔵省財政史室：「昭和財政史 終戦から講和まで 第17巻」、東洋経済新報社、1981年。

  大森とく子：「戦後物価統制資料 第1·2巻」、日本経済評論社、1996年。

  池尾愛子：「日本の経済學と経済學者―戦後の研究環境と政策形成」、日本経済評論社、1999年。

  池尾愛子：「統制経済」、藤井隆至編著：「経済思想」、東京堂出版、1998年。

  アメリカ合衆國戦略爆撃調査団·石油·化學部報告、奧田英雄·橋本啓子訳：「日本における戦爭と石油―アメリカ合衆國戦略爆撃調査団·石油·化學部報告」、石油評論社、1986年。

  日本弁護士連合會：「孤立する日本のエネルギー政策 エネルギー政策に関する調査報告」、七ツ森書館、1999年。

  環境省：「環境白書 平成16年版」、ぎょうせい、2004年。

  植草益：「エネルギー産業の変革」、NTT出版、2002—2006年。

  資源エネルギー庁：「新エネルギー便覧」、東京官書普及、2003年。

  資源エネルギー庁：「エネルギー1993―2006年版」、エネルギ·フォ·ラム、1993―2006年版。

  資源エネルギー庁：「』02 省エネルギー便覧」、省エネルギーセンター、2003年。

  資源エネルギー庁電力：「』01 電気事業法の解説」、東京官書普及、2002年。

  資源エネルギー庁長官：「総合エネルギー統計」、通商産業研究社、2001―2006年版。

  資源エネルギー庁原子能：「電気設備の技術基準とその解釈」、オーム社、2006年。

  資源エネルギー庁省エ:「省エネ法の解説――工場·事業場編」、省エネルギーセンター、2005年。

  資源エネルギー庁省エ:[省エネ法 法令集]、省エネルギーセンター、2006年。

  資源エネルギー庁公益「電力構造改革·改正電気事業法とガイドライ」、東京官書普及、2000年。

  資源エネルギー庁：「電気事業法令集」、東京官書普及、2000年。

  資源エネルギー庁「省エネルギー総覧 2000·2001」、通産資料調査會、2000年。

  資源エネルギー庁「平成10年度版 新エネルギー便覧」、東京官書普及、1999年。

  石油開発公団：「石油用語辭典」、日本石油コンサルタント、1986年。

  山地憲治：「エネルギー·環境·経済システム」、岩波書店、2006年。

  小野里荘次：「資源·エネルギーの経済分析」、白桃書房、1983年。

  エネルギー基礎問題研究會：「エネルギー政策への提言を目指して」、日本研究センター、1981年。

  資源エネルギー年鑑編集委員會：「資源エネルギー年鑑 2003-2004」、通商資料出版會、2003年。

  資源エネルギー年鑑編集委員會：「資源エネルギー年鑑 2001-2002」、通商資料出版會、2001年。

  資源エネルギー年鑑編集委員會：「資源エネルギー年鑑 1999-2000」、通商資料出版會、1999年。

  資源エネルギー年鑑編集委員會：「資源エネルギー年鑑 1997-1998」、通商資料出版會、1997年。

  資源エネルギー年鑑編集委員會：「資源エネルギー年鑑 1995-1996」、通商資料出版會、1995年。

  ダグラス·C·ノース著、竹下公視訳：「制度 制度変化 経済成果」、晃洋書房、1994年。

  茅陽一：「エネルギーの百科事典」、丸善（株）出版、2001年。

  日本エネルギー経済研究所：「エネルギー経済データの読み」、省エネルギーセンター、2004年。

  武井満男：「エネルギー経済」、共立出版、1981年。

  富舘孝夫·木船久雄：「最新·エネルギー経済入門」、東洋経済新報社、1994年。

  鈴木茂：「日本のエネルギー開発政策」、ミネルヴァ書房、1985年。

  茅陽一：「エネルギーシステムの新しい展開」、大蔵省印刷局、1986年。

  柴田明夫：「資源インフレ」、日本経済新聞社、2006年。

  政策調査會：「政策年鑑1992-2006」、日本政策調査會、1992-2006年。

  宮田幸吉：「戦後エネルギー関係法の展開」、成文堂、1971年。

  木村滋：「21世紀エネルギービジョン」、通商産業省、1986年。

  総合エネルギー調査會：「21世紀へのエネルギー戦略――総合エネルギー調査會基本問題懇談會報告」、通商産業省、1979年。

  真継隆：「エネルギー問題と経済政策 日本·西ドイツ共同研究」、東洋経済新報社、1983年。

  久保田宏：「選択のエネルギー」、日刊工業新聞社、1987年。

  鈴木篤之：「90年代のエネルギー」、日本経済新聞社出版局、1990年。

  槌田敦：「石油文明の次は何か」、農山漁村文化協會、1981年。

  総合研究開発機構：「80年代におけるエネルギー弾性値の日米歐の比較·分析」、総合研究開発機構、1983年。

  ピーター·チャップマン:「天國と地獄 エネルギー消費の三つの透視図」、みすず書房、1981年。

  日刊工業新聞社：「省エネ·脫石油に賭ける」、日刊工業新聞社、1982年。

  東洋経済新報社：「エネルギー経済學 エネルギー資源の効率的配分」、東洋経済新報社、1982年。

  富館孝夫：「エネルギー産業」、東洋経済新報社、1980年。

  矢野俊比古：「エネルギーの安全保障と経済性」、第一法規出版、1984年。

  崎川範行：「エネルギーに関する12章」、全國出版、1983年。

  向坊隆：「選択·エネルギーを考える 世界の中の日本の選択」、三修社、1987年。

  垣花秀武：「エネルギー資源」、共立出版、1985年。

  長洲一二：「ソフト·エネルギー·パスを考える」、學陽書房、1981年。

  國際エネルギー機関：「新エネルギーの國際戦略 IEA諸國にみる再生可能エネルギー政策」、環境新聞社、2001年。

  エネルギー·資源研究會：「エネルギーと未來社會」、省エネルギーセンター、1990年。

  村岡俊三：「エネルギーの政治経済學」、有斐閣、1985年。

  吉田総夫：「文獻にみる省エネルギー技術研究」、省エネルギーセンター、1988。

  P·チャップマン:「天國と地獄 エネルギー消費の三つの透視図」、みすず書房、1981年。

  エネルギー管理技術：「エネルギー管理技術」、省エネルギーセンター、1989年。

  向坊隆：「エネルギー問題についての基礎知識」、講談社、1988年。

  宮嶋信夫：「大量浪費社會 大量生産·大量販売·大量廃棄の仕組み」、技術と人間、1990年。

  茅陽一：「エネルギー新時代」、省エネルギーセンター、1988年。

  スウェーデン未來研究事務局：「21世紀の産業社會像」、ハイライフ出版、1984年。

  鶴蒔靖夫：「消費文明の落日危機時代の選択」、IN通信社、1990年。

  NHK「ラジオ日本」:「もう一つのエネルギー危機」、日本放送出版協會、1984年。

  鈴木茂：「日本のエネルギー開発政策」、ミネルヴァ書房、1985年。

  オーエン·フィリップス:「21世紀にエネルギーはあるか」、共立出版、1983年。

  槌田敦：「石油文明の次は何か」、農山漁村文化協會、1990年。

  河合正栄：「電気エネルギー管理士試験必攜」、弘文社、1984年。

  通商産業省工業技術院サンシャイン:「新エネルギー技術開発ビジョン」、通商産業調査會、1985年。

  日本エネルギー経済研究所：「日中両國のエネルギー需給構造の現狀と將來展望」、総合研究開発機構、1986年。

  総合研究開発機構：「1990年代の日米歐のエネルギー安全保障」、総合研究開発機構、1987年。

  太田時男：「エネルギー·システム多様化時代への提言」、日本放送出版協會、1976年。

  日本科學者會議：「日本のエネルギー問題」、大月書店、1980年。

  総務庁行政監察局：「石油及び石油代替エネルギー対策に関する現狀と問題點」、大蔵省印刷局、1987年。

  太田時男：「新·エネルギー論 タテ型思考からヨコ型思考へ」、日本放送出版協會、1979年。

  茅陽一：「エネルギーと人間」、東京大學出版會、1983年。

  向坂正男：「エネルギー科學大事典」、講談社、1983年。

  橋本尚：「省エネルギーの知恵 倹約の科學」、講談社、1980年。

  ジョン·P·ホルドレン:「環境とエネルギー危機 明日の人類のために」、講談社、1982年。

  日本エネルギー経済研究所計量分析部：「EDMC/エネルギー·経済統計要覧2006年版」、省エネルギーセンター、2006年。

  日本エネルギー経済研究所計量分析部：「EDMC/エネルギー·経済統計要覧2005年版」、省エネルギーセンター、2005年。

  日本エネルギー経済研究所計量分析部：「EDMC/エネルギー·経済統計要覧2004年版」、省エネルギーセンター、2004年。

  日本エネルギー経済研究所計量分析部：「EDMC/エネルギー·経済統計要覧2003年版」、省エネルギーセンター、2003年。

  日本エネルギー経済研究所計量分析部：「EDMC/エネルギー·経済統計要覧2002年版」、省エネルギーセンター、2002年。

  日本エネルギー経済研究所計量分析部EDMC/エネルギー·経済統計要覧2001年版省エネルギーセンター、2001年。

  十市勉：「21世紀のエネルギー地政學」、産經新聞出版、2007年。

  通商産業省資源エネルギー庁：「エネルギー新潮流への挑戦」、通商産業調査會、1990年。

  通商産業省：「エネルギー生産·需給統計年報 石油·石炭 （昭和58年）」、経済産業調査會、1984年。

  資源エネルギー庁：「石油代替エネルギー便覧 昭和59年版」、通商産業調査會、1984年。

  通商産業省：「エネルギー生産·需給統計年報 石油·石炭」、経済産業調査會、1985年。

  資源エネルギー庁省エネルギー石油：「石油代替エネルギー便覧 昭和60年版」、通商産業調査會、1985年。

  通商産業大臣官房調査統計部：「エネルギー生産·需給統計年報 平成元年」、通商産業調査會、1990年。

  ESCO推進協議會：「ESCO導入ガイド本格的導入事例126」、省エネルギーセンター、2008年。

  日本規格協會：「JISハンドブック 省·新エネルギー 2006」、日本規格協會、2006年。

  日本科學者會議：「日本のエネルギー問題」、大月書店、1980年。

  中村武美：「エネルギー管理士熱/電気共通課目問題集エネルギ一総合管理及び法規」、電気書院、2007年。

  田辺靖雄：「アジアエネルギーパートナーシップ 新たな石油危機への対応」、エネルギーフォーラム、2004年。

  井出亜夫：「アジアのエネルギー·環境と経済発展」、慶応義塾大學出版會、2004年。

  山家公雄：「エネルギー·オセロゲーム 獨占時代の終焉」、エネルギーフォーラム、2006年。

  京都大學大學院エネルギー科學研究科：「エネルエネルギー·環境·社會現代技術社會論」、丸善、2004年。

  谷口博：「エネルギー·環境への考え方 その提言と問いかけ」、養賢堂、2008年。

  交通エコロジー·モビリティ財団：「改正省エネ法 輸送事業者の手引き」大成出版社、2006年。

  ジャン·マリー·シュヴァリエ:「世界エネルギー市場 石油·天然ガス·電気·原子力·新エネルギー·地球」、環作品社、2007年。

  井熊均：「図解でわかる京都議定書で加速されるエネルギービジネス」、日刊工業新聞社、2006年。

  武石禮司：「石油エネルギー資源の行方と日本の選択」、幸書房、2007年。

  経済産業省資源エネルギー庁：「石油新世紀 対立から協調へ」、エネルギーフォーラム、2003年。

  経済産業省経済産業政策局調査統計部：「石油等消費動態統計年報 平成15年」、経済産業調査會、2004年。

  ポール·ロバーツ:「石油の終焉 生活が変わる、社會が変わる、國際関係が変わる」、光文社、2005年。

  內田盛也：「石油文明を越えて 歴史的転換期への國家戦略」、オフィス、2007年。

  資源エネルギー庁長官官房総合政策課：「総合エネルギー統計 平成15年度版」、通商産業研究社、2005年。

  資源エネルギー庁長官官房総合政策課：「総合エネルギー統計 平成14年度版通商産業」、研究社、2004年。

  資源エネルギー庁長官官房総合政策課：「総合エネルギー統計 平成16年度版」、通商産業研究社、2006年。

  鈴木達治郎：「エネルギー技術の社會意思決定」、日本評論社、2007年。

  大沢正治：「エネルギー社會経済論の視點 問い直すエネルギーの価値エネルギー」、フォーラム、2005年。

  柴田明夫：「エネルギー爭奪戦爭」、PHP研究所、2007年。

  新井光雄：「「エネルギー」を語る33の視點·論點」、エネルギーフォーラム、2005年。

  山下真一：「オイル·ジレンマ」、日本経済新聞出版社、2007年。

  吉田邦夫：「クリーンエネルギー社會のおはなし」、日本規格協會、2008年。新井光雄：「激動エネルギーの10年」、ERC出版、2006年。

  OECD:「國際エネルギー機関〈IEA〉國別詳細審査 日本のエネルギー政策2003」、エネルギーフォーラム、2005年。

  新井光雄：「危機後30年 石油ショックから日本は何を學んだか」、日本電気協會新聞部、2004年。

  総合研究開発機構、全國官報販売協：「韓國の環境とエネルギー 21世紀北東アジアの持続的成長に向けて総合研究開発機構」、全國官報販売協、2004年。

  省エネルギーセンター:「省エネルギー便覧 日本のエネルギー有効利用を考える資料集 2006年度版」、省エネルギーセンター、2007年。

  エネルギー庁省エネルギー対策課：「省エネ法の解説 エネルギーの使用の合理化に関する法律 工場·事業場編資源」、省エネルギーセンター、2003年。

  田中俊六省：「エネルギーシステム概論―21世紀日本のエネルギーシステムの選択」、オーム社、2004年。

  高田秋一：「省エネ対策の考え方·進め方」、オーム社、2007年。

  松井賢一：「國際エネルギー·レジームエネルギー」、フォーラム、2006年。高坂節三：「國際資源·環境論」、都市出版、2005年。

  小森敦司：「資源爭奪戦を超えて アジア·エネルギー共同體は可能か?」、かもがわ出版、2007年。

  日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット:「図解エネルギー·経済データの読み方入門」、省エネルギーセンター、2004年。

  吉川暹：「新エネルギー最前線 環境調和型エネルギーシステムの構築を目指して」、化學同人、2006年。

  駒橋徐：「新エネルギー·創造から普及へ」、日刊工業新聞社、2004年。

  経済協力開発機構：「日本のエネルギー政策 世界から見た日本の挑戦技術」、経済研究所、2001年。

  國際エネルギー機関：「新エネルギーの國際戦略 IEA諸國にみる再生可能エネルギー政策」、環境新聞社、2001年。

  「世界」、岩波書店、2005年特集、NO.736。

  井熊均：「だから日本の新エネルギーはうまくいかない!」、日刊工業新聞社、2007年。

  一本松幹雄：「地球溫暖化とエネルギー戦略」、南雲堂、2005年。

  中嶋誠一：「中國のエネルギー産業 危機の構造と國家戦略」、重化學工業通信社、2005年。

  張宏武：「中國の経済発展に伴うエネルギーと環境問題 部門別·地域別の経済分析」、渓水社、2003年。

  日本貿易振興機構：「中國のエネルギー動向 海外石油·天然ガス獲得の現狀/中國のエネルギー産業」、日本貿易振興機構、2006年。

  井熊均：「中國エネルギービジネス」、日刊工業新聞社、2006年。

  藤井秀昭：「東アジアのエネルギーセキュリティ戦略」、NTT出版、2005年。

  経済産業省資源エネルギー庁：「日本のエネルギー光と影文化工房、」、星雲社、2004年。

  リンダ·マクウェイグ:「ピーク·オイル 石油爭亂と21世紀経済の行方」、作品社、2005年。

  ジェレミー·レゲット: 「ピーク·オイル·パニック 迫る石油危機と代替エネルギーの可能性」、作品社、2006年。

  資源エネルギー庁省エネルギー対策課：「平成15年度改正「省エネ法」法令集エネルギーの使用の合理化に関する法律」、省エネルギーセンター、2003年。

  舛添要一：「20世紀エネルギー革命の時代」、中央公論社、1998年。エネルギー·資源學會：「21世紀社會の選択省エネルギー」、センター、2000年。総合エネルギー調査會受給部會：「21世紀、地球環境時代のエネルギー戦略」、通商産業調査會出版部、1998年。

  シンビオ社會研究會：「明日のエネルギーと環境 京都からの提言」、日工フォーラム社、1998年。

  坂本吉弘：「エネルギー、いまそこにある危機」、日刊工業新聞社、2002年。

  新井光雄：「エネルギーが危ない」、中央公論事業出版、2000年。

  大山耕輔：「エネルギー·ガバナンスの行政學」、慶応義塾大學出版會、2002年。

  浜川圭弘：「エネルギー環境學」、オーム社、2001年。

  松井賢一：「エネルギー経済·政策論」、嵯峨野書院、2000年。

  日本エネルギー経済研究所：「エネルギエネルギー·経済統計要覧 1997年版」、省エネルギーセンター、1997年。

  日本エネルギー経済研究所：「エネルギエネルギー·経済統計要覧 1998年版」、省エネルギーセンター、1998年。

  日本エネルギー経済研究所：「エネルギー·経済統計要覧 1999年版」、省エネルギーセンター、1999年。

  笹生仁：「エネルギー·自然·地域社會 戦後エネルギー地域政策の一史的考察」、ERC出版、2000年。

  矢島正之：「エネルギー·セキュリティー 理論·実踐·政策」、東洋経済新報社、2002年。

  東洋経済新報社：「エネルギー経済學 エネルギー資源の効率的配分」、東洋経済新報社、1982年。

  十市勉：「エネルギーと國の役割 地球溫暖化時代の稅制を考える」、コロナ社、2001年。

  省エネルギーセンター: 「エネルギー需給構造改革投資促進稅制の解説新訂2版」、省エネルギーセンター、1998年。

  省エネルギーセンター:「エネルギー需給構造改革投資促進稅制の解説 新訂3版」、省エネルギーセンター、2000年。

  経済産業省経済産業政策局調査統計部：「エネルギー生産·需給統計年報石油·石炭·コークス 平成13年」、経済産業調査會、2002年。

  中村政雄：「エネルギーニュースから経済の流れが一目でわかる」、青春出版社、2001年。

  西村隆夫：「日本のエネルギー産業 政治経済學の視點から見た規制緩和と環境への影響」、同友館、2002年。

  新田義孝：「演習資源エネルギー論」、慶応義塾大學出版會、2001年。

  加納時男：「崖っぷち日本 経済·環境·エネルギー起死回生の処方箋」、ミオシン出版、2000年。

  通商産業省資源エネルギー庁企畫調査課：「エネルギー·未來からの警鐘」、通商産業調査會出版部、1997年。

  中井毅：「エネルギーリスク時代の中國 海と陸のエネルギー」、ロードジェトロ、2001年。アジア·エネルギー共同體特別取材：「海峽の世紀が終わる日」、講談社、1998年。化學工學會東海支部：「環境調和型エネルギーシステム」、槙書店、2002年。河千田健郎：「新エネルギー革命」、雲母書房、2000年。

  鴨志田晃：「規制緩和とITで加速するエネルギービジネス革命」、日刊工業新聞社、2001年。

  日本科學者會議：「日本のエネルギー問題」、大月書店、1980年。

  舛添要一：「完全図解日本のエネルギー危機 データで読む國民の常識」、東洋経済新報社、1999年。

  日本エネルギー経済研究所計量分析部：「図解エネルギー·経済データの読み方入門」、省エネルギーセンター、2001年。

  エネルギー需要最適マネジメント検討委員會：「新世紀のエネルギーマネジメントシステム」、省エネルギーセンター、2001年。